YOKOHAMA HPV PROJECT〜横浜から、神奈川から、日本の子宮頸がん予防を変える〜

新着情報

2021年10月

HPVワクチンに関する啓発資材の効果を検証するランダム化比較試験

子宮頸がん予防情報

簡易的な啓発資材は子供のHPVワクチン接種に対する意欲増加に効果あり!

サブ解析では、意欲増加は女性で認められず、男性のみに効果!

要約

方法:

(用語の解説)
※ランダム化比較試験:治療(もしくは介入)の効果を検証する最も信頼度の高い研究デザイン。参加者はランダムに治療群か非治療群に割り振られる
※ナッジ理論:人の意識や行動を望ましいと思われる方向にそっと後押しする手法
※介入:問題となっている課題や状態を改善させるために行う何らかの行為、手法のこと。例えば、何らかの病気に対する「治療」が介入にあたる


結果:

(用語の解説)
※95% CI:95%信頼区間。オッズ比は95%の確立でこの範囲におさまることを意味する。今回の場合、下限が1以上なので、95%の確立でこの事象が起こりやすいことが示される重要な数値
※調整オッズ比:比較する2つグループの属性や知識レベルなどを調整した上で、グループ間の事象の起こりやすさを比較し、数値化したもの

結論:

ポイント

日本における妊娠中の子宮頸部細胞診の現状

子宮頸がん予防情報

10代の妊娠女性の子宮頸部細胞診異常とハイリスク型HPV感染の頻度は高い

適切な検体の採取器具や細胞診の方法の検討

要旨
ポイント
著者の鈴木俊治先生からのコメント

 日本産婦人科医会(以下、医会)常務理事の鈴木俊治です。医会では、性の健康医学財団と協働で、毎年妊娠中に診断された性感染症の実態調査を行っております。2019年は、HPV感染と関連して、妊娠中に実施される頸部細胞診結果についてのアンケート調査を実施しました。「妊婦の実態=女性全体の実態」ではないですが、他の性感染症の調査結果と同様、若年者の感染率が高いことが判明しました。改めて、若年女性に対する性教育、そしてHPVワクチン接種の関する情報提供の必要性が再認識されました。


積極的勧奨の一時差し控え状況下でのHPVワクチン再普及のための戦略

子宮頸がん予防情報

地方自治体による情報提供の有効性を日本で初めて検証

地方自治体から子宮頸がんやHPVワクチンに関する情報を提供することでワクチン接種率は増加する

要旨
ポイント
著者の先生からのコメント

いすみ市の取り組みにより、積極的勧奨差し控え中にも関わらず、市内の女子のHPVワクチン接種率が有意に上昇しました。いすみ市のご担当の皆様に敬意を表したいと思います。その後、厚労省の通知が全国に発出され、全国の自治体でも対象者への案内の個別送付が始まっています。接種率が一定程度上昇することが期待されますが、これで十分というわけではなく、更なる接種率上昇に向け、皆様のご理解・ご協力をお願いいたします。

日本人女性におけるHPV感染と子宮頸部高度異形成病変のリスクファクター

子宮頸がん予防情報

性行動(初交年齢、性的パートナーの数)、HPV感染、子宮頸部高度扁平上皮内病変(CIN2+)の相関関係を調査。

性行動にかかわらず、HPV16/18に感染していることが、日本の若年女性のCIN2+の最も重要な危険因子である。

要旨
ポイント
本研究の問題点
論文著者 山口真奈子先生からのコメント

本研究は、日本人女性の性的活動性の実態とHPV感染・子宮頸部病変の関りを調べた貴重なデータです。子宮頸がんの患者さんを苦しめる大きな問題点の一つに「子宮頸がん=性に奔放」という世間からの偏見があります。HPVは性行為を介して感染するため、パートナーの数の増加はHPV感染リスクを増加させることは事実です。しかしながら、本研究では子宮頸部高度異形成病変(CIN2+)の最大のリスクは性行動にかかわらずHPV16/18型感染であることが実証されました。これは、たとえパートナーが1人であったとしても、HPV16/18型に感染してしまうとCIN2+を罹患するリスクが113.7倍になることを意味しています。HPV16/18型を予防するワクチンは12-16歳の女子であれば無料で接種することができます。本研究では、現代の日本人女性の多くが10代で初交を経験し、生涯において複数人の性的パートナーを持つことはごく普通のことであることもわかりました。思春期の子供たちに対する正しいがん予防教育、性教育の充実と、初交前のワクチン接種の普及が日本の子宮頸がん予防にとって重要であると考えます。

日本の若年女性における子宮頸部高度扁平上皮内病変の発生に対するHPV ワクチンの効果

子宮頸がん予防情報

日本人女性を対象としたワクチン効果についての最新アップデート

HPVワクチン接種が子宮頸部高度扁平上皮内病変の減少に結びつくことをさらに証明

要旨
ポイント
責任著者 今野良先生からのコメント
  • 本研究では、日本が検診やワクチンなどの公衆衛生行政で、国の全数登録システム(マイナンバー性を使用するレジストリ)がないことにより、疫学研究が進まない現状を克服することも課題としている。今後、国がこのような体制を作ることを強く期待する。ワクチンの有効性・安全性、感染症や病変発生を科学的に解析することなしに公衆衛生行政は進められない。
  • 日本対がん協会との共同で、検診受診者とワクチン接種の関係を毎年、継続して調査研究するシステムを構築した。現行のcross-sectional studyでワクチンの有効性の堅牢さを示すことができた。さらに、経時的な感染・病変発生の推移とワクチンeffectiveness、特に接種率や集団(接種・非接種を問わないpopulation-based)への免疫効果(herd effect)について、研究を進めていく予定である。
  • 日本での子宮頸部高度扁平上皮内病変以上(HSIL+)に対するHPVワクチン接種の効果

    子宮頸がん予防情報

    ワクチン接種を受けた女性は子宮頸部高度扁平上皮内病変が減少

    HPVワクチンの効果が検診後の病理生検で科学的に証明された

    (訳注:子宮頸部高度扁平上皮内病変HSILという用語は従来、細胞診(ベセスダ分類)に用いられてきたが、2014年WHO病理分類以降、病理診断にも用いられている)

    要旨
    ポイント

    日本のおけるHPVワクチン接種率低下の危機がもたらす将来への影響をいくつかのモデルで予測した研究

    子宮頸がん予防情報

    HPVワクチン接種率が回復しなければ、日本における子宮頸がん予防に関する将来への影響は甚大だ

    これまでのHPVワクチン接種率低下により将来約5000人の女性が子宮頸がんによって命を落とすと予測される

    要旨
    ポイント

    迅速な接種率の回復とキャッチアップ接種が重要であることがはっきり分かる。

     

    表 1994年~2007年生まれの子宮頸がん罹患と死亡の生涯リスクのモデル予測

    HPVワクチンと体位性頻脈症候群(POTS)、デコンディショニング、運動誘発性痛覚過敏:副反応として報告されている症状について再考する

    子宮頸がん予防情報

    HPVワクチン接種の後の身体活動低下が多様な症状を引き起こしている可能性

    POTS、デコンディショニング、運動誘発性痛覚過敏の治療の中心となるのは運動療法

    要旨
    ポイント

    日本におけるHPVワクチンに対する産婦人科医の姿勢

    子宮頸がん予防情報

    3年間の変化は?

    産婦人科医の娘へのHPVワクチンの接種率が増加

    要旨
    ポイント

    日本における子宮頸がんの動向

    子宮頸がん予防情報

    地域がん登録データを利用した疫学的・臨床的解析

    ~大阪府がん登録データから見えた子宮頸がんの現実~

    要旨
    ポイント

    http://www.med.osaka-u.ac.jp/activities/results/2019year/yagi-ueda-201902

     

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