2018.5.18

子宮頸がん予防情報

子宮頸部細胞診異常所見の経年変化（日本全国における調査）

出典：Ueda Y, Yagi A, Miyagi E ら.　Scientific Reports誌.　2018; 8: 5612.

HPVワクチン接種率が高い世代では子宮頸部細胞診の異常頻度が低かった

HPVワクチン導入により子宮頸部細胞診異常の頻度がダイナミックに減少

要旨

• 子宮頸がん予防目的のヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンへの公費助成の開始（2010年度）によりHPVワクチンは一時的に広く普及した。しかしワクチン接種後のしびれや痛み等の報告により厚生労働省はワクチン接種の積極的勧奨を取りやめ（2013年度）、現在まで4年以上が経過している。
• この研究では、HPVワクチンに対する公費助成が始まる前の世代（ワクチン導入前世代：1990～1993年度生まれ）と、公費助成によりワクチン接種率が約70％まで上昇した世代（ワクチン接種世代：1994～1995年度生まれ）の2つの世代間で20歳での子宮頸部細胞診異常頻度を比較した。データは日本で行われている子宮頸部細胞診検査による検診によるものである。これらのデータは日本の７都市（いわき、川崎、大津、高槻、大阪、松山、福岡）から集められた（７都市の総人口は日本の総人口の6～7％に相当）。
• ワクチン導入前世代（1990～1993年度生まれ）の女性では、異常頻度（ごくわずかな異常ASC-USを含む異常）は3.96％であったのに対しワクチン接種世代（1994～1995年度生まれ）では3.01％と減少した（p=0.014※）。一方、軽度以上の前がん病変が疑われる異常（LSIL以上）に対しても同様の比較を行ったところ、ワクチン導入に伴い、2.11％から0.58％へと劇的に減少していた（p<0.001※）。

※p値：2群間の差を表す指標（p＜0.05で有意差あり）

ポイント

• 日本の女性の子宮頸がんの罹患率と死亡率は上昇傾向にあり、定期接種対象者のワクチン接種率は低いままである（2000年度生まれ：4％、2001年度生まれ：1％、2001年度以降の生まれ：ほぼ0％）。今回の研究結果は、公的なHPVワクチン接種推奨の再開を考慮する際の根拠となり得る。