2018.1.24

子宮頸がん予防情報

国内におけるHPVワクチンプログラムの早期の成果 (MINT Study)

出展：Matsumoto K, 他．The International Journal of Cancer誌. 2017; 14: 1704-1706.

ワクチン接種対象世代で前がん病変に対するHPVワクチンの効果が証明された

子宮頸部の前がん病変において，ワクチンで予防できるHPV16,18型の割合が減少した

要旨

• 日本においてHPVワクチン接種後の有害事象の問題が大きく報道され、行政によるHPVワクチンの積極的接種勧奨の中止から４年以上が経過した。日本のアカデミアはワクチンの定期接種の積極的接種勧奨再開を求めているが、政府は未だ足踏みを続けている中、今回日本人における実際のワクチンの効果を示す研究結果が示された。
• 本研究は2012年に開始され21年間続く予定で、エンドポイントは子宮頸がん、子宮頸部前がん病変を有する患者においてHPV16型または18型の陽性率の減少を示すことと、40歳以下の女性で子宮頸がん罹患数や死亡率を減少させることである。しかしHPV感染から発がんまでには通常10年以上の時間を有することから、前がん病変は比較的早期に効果が評価できるため、中間解析を実施し前がん病変における効果について評価を行った。
• 2012年から2015年までに前がん病変に罹患した集団でのHPV16型もしくは18型の陽性率を年代別に比較したところ、20-24歳の年代では陽性率が50.0％から14.3％にまで減少が見られたのに対し25歳以上のグループでは減少傾向は確認されなかった。
• また生まれた年毎に高度前がん病変（中等度・高度異形成・上皮内癌、上皮内腺癌）のHPV陽性率を調べた結果では、1994，1995年生まれの群、つまりワクチン接種世代の群でHPV16型もしくは18型の著明な減少が見られた。

ポイント

• ワクチン接種世代ではHPVワクチンで予防される16型や18型が原因となる子宮頸部前がん病変の減少に示された。
• HPVワクチン接種プログラムを再開させるためには、このような有効性を示すデータを示し、一般市民が集団ワクチン接種の有効性を理解することが不可欠である。