2019.7.3

子宮頸がん予防情報

日本におけるHPVワクチンに対する産婦人科医の姿勢

Sawada M, Ueda Y, Egawa-Takata T, et al.
International Journal of Clinical Oncology 2018; 23: 121-125

3年間の変化は？

産婦人科医の娘へのHPVワクチンの接種率が増加

要旨

• 近年、日本では若い世代の間で子宮頸がんの患者が増加している。2009年より日本でも子宮頸がんの予防のためのHPVワクチンが導入されたが、いわゆる副反応報道により、一般の人々にHPVワクチンに対する拒絶感が広がった。厚生労働省は2013年の6月にHPVワクチンの「積極的接種勧奨」を差し控え、その後、HPVワクチンの接種率が劇的に低下している。
• 一般の人々だけでなく、産婦人科医などの専門家の間でもHPVワクチンは否定的にとらえられていたことが、2014年の著者らの調査により明らかになっていた。一方でWHOはHPVワクチンの効果と安全性の声明(WHO声明)を出している。また、大阪大学の祖父江教授らの研究班が行った日本の大規模な疫学調査でも、HPVワクチン接種後に報告されている症状と同様の「多様な症状」を呈する者が、HPVワクチン接種歴のない者においても一定数存在したことが報告されている(祖父江レポート)。
• 厚生労働省のHPVワクチンの積極的接種勧奨の差し控えから４年がたち、産婦人科医の姿勢に変化が見られているか、3年前に著者らが行った調査（International journal of Clinical Oncology 2016; 21: 53-58）の2回目の調査を行った。
• 前回調査では、61.0％の医師が厚労省はHPVワクチンの積極的接種勧奨を再開すべきと回答していたのに対し、今回の調査では、73.6％の医師が、再開すべきと回答していた。(p=0.0027：統計的有意差あり)
• 前回調査では、65.2％の医師が10代の女子にHPVワクチン接種を推奨すると回答しており、今回調査では、71.0％であった。(p=0.26：統計的有意差なし)
• 前回調査では、どの医師も自身の10代の娘たちにHPVワクチンの接種をしていなかったが、今回の調査で、16.1％ (5/31人)の医師が、積極的接種勧奨の差し控えにも関わらず、HPVワクチンを接種させていた。(p=0.14：統計的有意差なし)
• 今回調査では、66.5％の医師がWHO声明を認識していて、71.5％の医師が祖父江レポートを認識していた。それぞれの文章を読んでHPVワクチンの安全性・有効性を確認できたと答えた医師は、WHO声明で72.7％、祖父江レポートで84.3％であった。
• 一方で、今回調査においても、HPVワクチンの積極的接種勧奨を再開すべきかという質問に対して、26.3％の医師が再開すべきとは回答しなかった。また、HPVワクチン接種を10代の人々に推奨するかという質問に対して、推奨すると回答しなかった医師が29.9％に上った。この「いいえ」「わからない」と答えた医師のうち、WHOの声明を知った後に12人が積極的接種勧奨を再開すべきと考えるようになり、そのうち５人は祖父江レポートを見たことでそのように考えるようになった。

ポイント

• ６年にわたるHPVワクチンの積極的接種勧奨の差し控えの間に産婦人科医師のワクチンの効果と安全性に対する意識はポジティブな方向に変化している。その背景には、WHOの声明や疫学研究の結果が影響していると考えられる。産婦人科医師でさえHPVワクチンに対してネガティブな感情を持っていた状態から脱却していくためには、HPVワクチンの効果と安全性の科学的なデータに基づく最新情報を得る機会を広く提供することが必要不可欠である。