2018.9.11

子宮頸がん予防情報

HPVワクチン接種歴の自己申告と自治体接種記録には乖離がある

出典：Yamaguchi M, et al. Papillomavirus Research 2018; 6: 6-10.

本人が接種したことを覚えていない女性が11％に上った

ワクチン接種歴と疾患のデータベース構築が必要

要旨

• 日本には国が管理する定期接種ワクチンの登録制度がなく、約1700の自治体が各々接種歴を管理している。
• 2013年より現在まで、積極的接種勧奨が停止しているHPVワクチン（ヒトパピローマウイルス感染予防・子宮頸がん予防ワクチン）について、接種後に生じた様々な症状や疾患予防の評価に用いられるワクチン接種情報は主として自己申告に基づくものである。
• この研究は、ワクチン接種の自己申告と自治体の接種記録を照合して、その違いを明らかにすることである。
• 対象は、新潟市で子宮頸がん検診を受けた20-22歳の女性で、研究参加に同意の得られた1230人を登録した。
• 結果として自己申告のHPVワクチン接種率（1～3回のいずれも含まれる）は75.0％であったが、自治体の記録では77.2％であった。
• 自己申告で接種ありと回答した女性のうち、実際に自治体に接種した記録があったのは87.7％（809人/922人）であった。
• 一方で、自己申告で接種していないと回答した女性のうち、実際に自治体に接種記録がなかったのは54.5％（168人/308人）に留まった。
• 自治体に接種記録があるのに自己申告では接種していないと回答した女性（つまり本人が接種したことを覚えていない）が全体の11.4% (140人/1230人)も存在した。
• 詳しい統計解析による自治体記録と自己申告の一致度は0.44で、一致率が高いとはいえない数字であった。

ポイント

• 本人の申告をもとに、ワクチンの効果や副反応を評価する際は、本研究で明らかになったような自己申告の不確かさ（アンケート調査の欠点の一つ）に留意する必要がある。特に幼少期や思春期の接種の記憶は不確かである可能性が高い。
• 国主導の正確なワクチン接種登録を確立し、その後の疾患データベースなどと連結して評価することが、今後の真のHPVワクチンの効果や副反応評価に不可欠であると考えられる。